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週休2日について

飲食店の求人にかかれている週休2日について

仕事を探すうえで重要な項目の一つとして、休日日数があります。収入が高い反面、休日がほとんどなく、結局身体を休める十分な時間がとれずに体調不良を起こして離職するケースも多いです。そのため、求人サイトで案件を見るときは、収入面だけでなく休日についての記載をしっかり確認しておくのも大事です。飲食店の職種は、アルバイトやパートなどの非正規雇用であれば、短時間勤務のシフトで働くこともできますので、休日もしっかり取得することができやすいです。

しかし、飲食店の正規雇用の場合は、サービス業のため一般企業に勤務する会社員に比べると少ない傾向です。飲食店の求人に記載されている休日についての項目に「週休2日」と明記されていることがあります。この「週休2日」は「完全2日制」と言葉が似ているため、混同している人も多いですが、まったく違う休日システムになっています。週休2日の言葉の意味は、週に2日の休みが1か月の中で1回以上あることをさし、毎週2日休めるという意味ではありません。完全週休2日制は、その言葉通りに毎週2日は休みが取得できるという意味です。

週休2日と記載されている飲食店の求人では、1か月の勤務のうち5日から6日が休日になっているシフトが多いです。年末年始などの忘年会や新年会で頻繁に行われて、忙しい時期であれば、アルバイトの人員不足を正社員がカバーするために休日出勤をして月の休日が4日以下になるケースも珍しくないです。そのため、毎週2日は休みが欲しいと考えるのであれば、求人を確認するときに「完全2日制」や「休日は月に8日」と記載されている案件を選ぶのがポイントです。

しかし、飲食店業界では、基本的に店舗管理業務を行う正社員が店長と副店長、または店長補佐の2名~3名の少人数しか配置されず、それ以外はアルバイトやパートで運営しています。そのため、会社の規定では休日を取得できるようになっていても、実際には休日出勤しないとお店の経営が運営できない仕組みになっているケースが多いです。

飲食店業界では、研修期間中は求人通りの労働時間で休日も与えて、研修終了後は月に4日から5日しか休日がなく、夜遅くまで残業することになるケースもたくさんあります。飲食店の正社員の離職率の高さは、求人票と実際の労働環境にギャップがあることが一番の原因です。また、サービス業のため土日や祝日は冠婚葬祭以外の用事では休むことができず、平日が休みであることが一般的です。